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自動運転車はソフトウエアが命

2018年10月12日 カテゴリ：ニュース
WIRED.jpのこの記事によれば、自動運転車のメーカーのプレイヤーは、従来の自動車製造メーカーから、ソフトウエア企業やネットサービス企業、通信企業に主導権が移り、その中心はソフトウエア開発になりつつあるとのこと。

パイオニア、逆走検知機能搭載カーナビ

2018年10月11日 カテゴリ：ニュース

パイオニア、逆走検知機能搭載カーナビで安心・安全なドライブを
サポート。
日産の「逆走報知ナビゲーション技術」ライセンス供与により実現

パイオニアは、日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区　社長：西川 廣人、以下　日産）が保有する「逆走報知ナビゲーション技術」に関するライセンスの供与を受け、今後当社が本技術を活用した逆走検知機能搭載カーナビゲーションを提供することで、安心・安全なドライブをサポートしていくという。

（１）日産からライセンス供与される「逆走報知ナビゲーション技術」について 　近年の大きな社会問題のひとつである高速道路上の逆走に対する取り組みとして、日産は2010年に世界で初めて「逆走報知ナビゲーション技術」を開発し、現在では日産のすべての純正カーナビゲーションシステムおよびディーラーで装着するカーナビゲーションに採用されている。
　技術については以下のリンクから
( https://newsroom.nissan-global.com/releases/release-84ff2e49e5506ae6dde4fac62c382dd4-101025-02-j?year=2010&month=10 )

（２）今後の本製品への展開について
　パイオニアは、今回のライセンス供与により、「逆走報知ナビゲーション技術」を活用した逆走検知機能搭載カーナビゲーションの販売が可能となる。 　第一弾として、当社が11月に発売を予定している法人向けカーナビゲーションに本機能を搭載する。当社の法人向けカーナビゲーションは、当社が長年培ってきたノウハウ・技術を活かした「高性能なナビ機能」や「分かりやすい地図表示」、「危険運転警告機能」などを搭載しており、業務車両の安心・安全な運行をサポートしている。本カーナビゲーションに「逆走報知ナビゲーション技術」を活用した機能を追加することで、より安心・安全な運行業務のサポートを実現するとのこと。

ニュースリリースサイト：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000480.000005670.html

ソナス、加速度モニタリングシステム sonas xシリーズを本格展開

2018年10月09日 カテゴリ：ニュース

東大発の無線通信ベンチャー企業であるソナス株式会社（東京都渋谷区／代表取締役：大原壮太郎）は、これまで限定的な提供に留めていた加速度モニタリングシステム「sonas xシリーズ」を、一般に販売開始する。

「sonas xシリーズ」は、ソナス独自の無線通信プラットフォーム“UNISONet”に加速度センサを搭載したデバイスである。この度、現場での測定を支援するWindowsソフトウェアと、遠隔からの測定およびデータ確認を支援するウェブアプリケーションをリリースし、デバイスと併せてトータルソリューションとしての提供が可能となった。
ソナスは今後も、さらなるソリューションの拡充と適用領域の拡大を行い、お客様のIoTへの取り組みを支援していくとのこと。

「sonas xシリーズ」は、これまでは特に、橋梁等の構造物モニタリング領域で多く利用されていた。sonas xシリーズから得られる高品質なデータにより、構造物の異常検知や災害時の迅速な健全性把握の実現が期待されている。

ニュースリリースページ：https://www.sonas.co.jp/news/20181009/435

自動車搭載センサによるドライバ状態のモニタリング（2）

2018年10月09日 カテゴリ：特集 ,解説・連載
オムロン(株)技術・知財本部 センシング研究開発センタ
木下　航一

３．センサ撮像系

運転席において昼夜問わず、高精度なドライバ状態モニタリングを実現する上で重要となるのが、認識処理にとって十分な画質の画像を安定して取得することである。昼は直射日光が差し込み、夜は真っ暗となる等、照明条件が多様に変化する自動車の運転席は、画像認識アルゴリズムにとって必ずしも良い環境ではない。センサの撮像系によってこれら予想される写りの変化をなるべく吸収し、後段に照明条件の変化にかかわらず常に安定した画像を渡すことは、後段処理の負荷の軽減に直結する。このことは計算リソース、消費電力に制限の強い組込み環境において高精度な認識処理を実現する上で重要なポイントである。車載環境でドライバを撮影する際に主に問題となるのは以下の3点である。

① 夜間の撮影
② 直射日光の影響
③ メガネ反射の影響
われわれはこれら課題に対処するため、以下の特徴をもつ撮像系を開発した。
① 近赤外照明による照射/撮影
② 差分画像による外乱光除去
③ 偏光フィルタによる反射光成分除去

３． １　近赤外照明による照射/撮影

夜間暗闇となる運転席においてドライバ状態を高精度に認識するためには、照明によってドライバを照射して撮影することが必須となる。しかしながら可視光の照明を使用するとドライバが眩しさを感じるとともに、反射光によってフロントガラスを通した視認性を損ない安全な運転の妨げとなる。このような理由から、ドライバモニタリングのためのカメラでは、人が感知できない近赤外領域の波長を用いた照明が用いられることが一般的である。われわれのセンサにおいても、近赤外領域の波長をもつLEDをカメラ両側に配置することによって、ドライバに負担をかけずに夜間でも安定した画像取得を可能とした。

３．２　差分画像による外乱光除去

夜間に対して昼間は太陽光の影響が大きく、画像センシングの処理に悪影響を与えやすい。特に一方向から光が当たったり、一部が窓枠にさえぎられたりすることによる影の影響によって顔の表面で大きな輝度差が生じる場合、顔を正しく認識することが難しくなることが多い。太陽光よりも強い照明を当てれば、相対的に太陽光の影響を軽減することはできるが、現実的ではない。このため、本センサでは差分画像処理によって外乱光の影響を軽減する技術を用いている。これは、照明オンの画像と照明オフの画像を連続して撮像し、次にこれらの差をとり、この差分を入力情報として利用するものである。図１はこの手法の効果を示したものである。左の図が照明オンで撮影した画像、中の図が照明をオフにして撮影した画像であり、右の図がこれらの差分画像である（ダイナミックレンジは適宜調整した）。元画像に見られる、影による左右の輝度差が大きく改善されていることが分かる。

図１　差分画像処理による外乱光の影響軽減

３．３　偏光フィルタによる反射光成分除去

図２　偏光フィルタによる反射光成分除去の仕組み

センサが照明を照射することによって、ドライバがメガネをかけている場合、角度によってはメガネ上に照明反射の輝点が生じることがあり、これによってカメラから目を認識することができないことが起こり得る。しかしドライバの目の状態（開閉状態、視線等）はドライバ状態を認識する上で非常に重要な情報であり、これが見えないことはドライバ状態認識の性能に重大な支障をきたす恐れがある。したがって本センサでは光学系の工夫によってメガネによる照明反射を軽減する仕組みを導入した。具体的には、偏光フィルタを用いて照明から出る光を偏光させ、カメラへ入射する光をそれと直交する偏光フィルタによって再度偏光させる。これによって、メガネからの反射光はカメラ前のフィルタで遮られ、人の顔や目などからの反射光のみがカメラに入射することになる。図２にこの仕組みを示す。図３はこの手法の効果を示したものである。

図３　反射光成分除去の効果：(左)フィルタなし、(右)フィルタあり

次週に続く―

車載ＬｉＤＡＲの最新の動向（2）

2018年10月09日 カテゴリ：解説・連載 ,特集

3 車載用LiDAR の主な種類

3 次元計測が可能な車載用の3D LiDARは，繰り返し発振パルスレーザー及びスキャナーを用いた走査型LiDARと，高出力の単一パルス発振レーザー及び時間分解型2次元受光素子アレイとを用いたフラッシュLiDARとに大別できる14）。なお，一方向にはスキャナーを用い，それと直角方向には一次元の受光素子アレイを用いて一括に受光するハイブリッド方式も開発されているが15），まだ研究開発段階であり，製品にはなっていないと思われるので，ハイブリッド方式のLiDARの詳細な説明は省略する。また，光源としてCWレーザーを用い，その発振周波数や位相を変調して距離計測に用いるようにしたLiDARも種々研究開発されているが16 ～ 17），それらはいずれも測定距離がかなり短いようであり，それらの方式を用いた車載用のLiDAR製品が見あたらなかったので，光源にCWレーザーを用いたLiDAR並びに近距離用のToF（Time of Flight）カメラなどについては説明を省略する。

表4 に，車載用LiDARの主な種類と参入企業を示す。フラッシュLiDARは，高速の繰り返し動作が可能であるが，光源の1 パルスあたりの出力は走査型LiDARよりも高出力なものが必要である。フラッシュLiDARには，受光用のセンサーが1次元アレイのものと2次元アレイのものとがある。また走査型LiDARも，スキャナーの軸数に応じて，2次元LiDAR及び3次元LiDARに分けられる。機械的回転方式は，高出力なレーザーにも対応可能であるが，一般に大型であり，またコストの低減が容易でないため，車載用LiDARは，機械部品を用いない全固体方式に移行しつつある。

表4　車載用2D及び3D LiDARの主な種類と参入企業
類別 スキャン方式 代表的な参入企業
走査型 LiDAR 機械的回転 Velodyne, ibeo, Hokuyo, Konica Minolta,
Lightwave Optronics
走査型 LiDAR MEMS Bosch, Innoluce（Infineon）, Pioneer
走査型 LiDAR フェーズドアレイ Quanergy
フラッシュ LiDAR スキャンレス ASC（Continental）, LeddarTech

4 車載用走査型LiDAR

前述したごとく，走査型LiDARに使用されるスキャン方式には，機械的回転，MEMS，及びフェーズドアレイの3方式がある。光源として使用されるパルスレーザーの波長帯としては，Si光検出器で比較的高効率に受光可能な900nm帯近傍のものが使用されるケースが多い。
目に比較的安全とされる波長1.5mm帯の光源を使用したLiDARは，無人航空機搭載用などとして多用されているが，車載用には低価格化が課題であろう。ToF計測用受光器としては，フォトンカウンティング用にガイガーモードで動作する高感度なSPAD（GmAPD）を用いるものと，それよりも感度が劣るが低価格なリニアモードで動作するAPDを用いるものとがある。Si光検出器で検出可能な波長帯で受光する場合には，多数のSPADをアレイ化し，それらの出力を合算することにより，空間的アドレス情報は持たないが，S/Nを高めるようにしたSiPM（Silicon Photomultiplier）が使用できる18）。

機械的回転方式を用いた走査型LiDARの事例として，Velodyne 社製の全方位LiDARセンサーVLP-16/VLP-16-LITEの主な仕様を表5 に示す19）。本製品は，16個のレーザー（波長903nm）を内蔵し，水平方位360°及び垂直視野30°の3Dイメージングが可能である。

1秒間に約300,000 ポイントを測定でき，測定距離は約100mまで対応している。測定精度は約±3cm（typical）である。

表5　Velodyne社製の全方位LiDARセンサーVLP-16/VLP-16-LITEの主な仕様19）
商品コード VLP-16 VLP-16-LITE
センサー センサータイプ
測定範囲・測定視野

測定距離
回転速度
測定精度
測定ポイント数
角度分解能

多重サンプリング		 16 個のレーザー＋検出器（送受信センサー）
水平 360°全方位
垂直 30°（＋15°～‒15°）
約 100 m （1 m ～ 100 m）
5 Hz ～ 20 Hz
±3 cm（1 @25 m）
約 300,0000 ポイント／秒
水平 0.1°～ 0.4°
垂直 2.0°
Strongest，Last，Dual の 3 モード
レーザー レーザーのクラス
レーザー波長		 クラス１（IEC 60825-1：2007&2014）
903 nm
電源

重量
寸法
耐衝撃
耐振動
耐環境		 動作電圧
消費電力
重量
寸法
耐衝撃
耐振動
耐環境		 9 ～ 32 VDC
8W
約 830g　約 590g
高さ 71.7 mm× 直径 103.3 mm
500 m/ 秒　2振幅　11ミリ秒間
5 Hz ～ 2000 Hz，3 Grms
IP67 対応
出力 出力インターフェイス
データ
GPS		 イーサーネット 100 Mbps（IP アドレス変更可）
UDP パケット（距離，回転角度データ）
GPS タイム・シンクロナイズ機能

MEMSを用いた走査型LiDARは，スキャンに機械部品を使用しないので，全固体化方式により，超小型かつ安価な車載用のLiDARを実現できるものと期待されている。しかし，現在は原理検証及び試作が完了した段階であり，車体にすぐに実装できるような完成度の高い3D LiDARが出現するまでにはまだ若干の熟成期間が必要と思われる。Innoluce 社は，MEMSを用い，250 mの距離での物体検出実験に成功した20）。角度分解能は0.1°以下であった。MEMS 方式により，100 ドル以下のLiDARが実現するものと期待されている。

Infineon 社は，2016 年11 月にInnoluce 社を買収し，LiDAR事業に参入することを明らかにした。Osram OptoSemiconductors 社は，同月に開催されたelectronica 2016において，Innoluce 社による2kHz 動作の小型なMEMS（2.7 mm×2.3 mm）の出展に呼応して，LiDAR用4 チャネルレーザーを出展した。表6 に，同社のLiDAR用4 チャネルレーザーの仕様を示す21）。サンプル出荷は2017年の初夏に，また市場への投入は2018年が計画されている。国内では，2015 年9 月に，高性能・小型・低コストを実現する走行空間センサー「3D-LiDAR」の開発に向け，車載実証実験を開始したことをパイオニアが発表している22）。これによれば，2017 年に業務用製品，また2018 年以降に一般車両向け「3D-LiDAR」の製品化が計画されている。

表6　LiDAR用4チャネルレーザー（Osram Opto Semiconductors社製）の主な仕様21）
項目名 仕様
寸法
ピーク出力
波長
パルス幅
動作電圧
動作温度範囲 		8 mm×5 mm
85 W ＠30A （各チャネル）
905 nm
< 5 ns
24 V
‒40℃～＋85℃

Quanergy社は，2016 年1月，民生機器テクノロジー産業界の関係者が世界中から集まる場であるCES2016において，世界初となるフェーズドアレイを用いた全固体LiDARモデルS3 を発表した22）。サンプル出荷は2016 年9 月，OEMへの出荷は2017年の初期が予定されている。
量産価格は，250 ドル以下になると想定されている。視野角は水平方向及び垂直方向とも120°であり，反射率8％の物体を検知できる最大距離は150 m，測定距離100mにおける距離分解能は±5 cm，最小スポットサイズは9 cmである。S3の寸法は9 cm×6 cm×6 cmである。なお同社は，S3 よりもサイズを15％ほど小さくしたモデルS3-Qi を2016 年5月に発表した23）。S3-Qiの重量は100gである。レーザーの波長及び出力並びにスキャン速度などの詳しい技術仕様は明らかにされていない。同社のロードマップによれば，S3以前の製品は機械式の第1 世代であった。S3（第2 世代）及び次のモデル（第3世代）はマルチチップモジュール構成となり，第1 世代に比べてコンパクトである。また，スマートフォンなどに搭載可能な，ASICを用いた超小型なモデルが第4 世代のLiDARとして計画されている24）。第4 世代のLiDARの価格は100 ドル以下が想定されている。

参考文献

14） P. F. McManamon:”Review of lidar: a historic, yet emerging, sensor technology with rich phenomenology,” Opt. Eng., 51 (2012) 060901.

15） S. Kameyama, et al.: Demonstration on range imaging of 256×256 pixels and 30 frames per second using short wavelength infrared pulsed time-of-flight laser sensor with linear array receiver,” Opt. Eng., 56 (2017) 031214.

16） C. V. Poulton, et al.:”Frequency-modulated continuous-wave LiDAR module in silicon photonics,” OFC 2016, W4E.3.pdf.

17） F. Heide, et al.:”Doppler time-of-flight imaging,” L. ACM Transaction on Graphics, 34 (2015), article 36.

18） Hamamatsu Photonics K. K.:”Photodetectors for rangefinder and LIDAR,” Feb. 2016.

19） ㈱アルゴ：Velodyne LiDAR VLP-16/VLP-LITE 全方位LiDARセンサー

20） http://www.prweb.com/releases/2016/05/prweb13410833.htm

21） http://www.osram-group.com/en/media/news/press-releases/pr-2016/07-11-2016

22） http://spectrum.ieee.org/cars-that-think/transportation/sensors/quanergy-solid-state-lidar

23） http://quanergy.com/media/#pressreleases

24） L. Eldada:”Solid state LiDAR for ubiquitous 3D sensing,” GPU Technology Conference, April 6, 2016.

■Recent Trends in LiDARs for Automotive Applications
■Kumihiko Washio
■Paradigm Laser Reasearch Ltd.
ワシオ　クニヒコ
所属：㈲パラダイムレーザーリサーチ　取締役社長

（月刊ＯＰＴＲＯＮＩＣＳ2017年2月号より転載）

次週へ続く―

自動車用センサ（２）

2018年10月09日 カテゴリ：解説・連載 ,特集
千葉工業大学 教授　室　英夫

２．代表的な自動車用センサ

自動車用制御システムは大きくパワートレイン系、シャシ―系、ボディー系等に分類することができ3)、「走る」「曲がる」「止まる」という基本機能に加えて、安全関連や快適性向上のためのシステムも多く用いられるようになった。表2に代表的な自動車用制御システムとそれに必要とされるセンサをまとめた。ここではレーダやカメラを用いて外部環境認識を行い、走行支援や安全制御を行うシステムをITS（Intelligent Transportation Systems）系としてまとめることとした。

2.1　パワートレイン系

ガソリンエンジン制御システムにおいては出力向上、燃費改善、排ガス規制クリアなどの要求事項に対応するため、インジェクタによる燃料噴射量や点火プラグの点火時期／通電時間の最適化制御を行う必要がある。このため、吸入空気量を計測するエアフローメータ、空燃比フィードバック制御のためのO2センサ、クランク角を検出するためのクランク角センサなどが用いられる4)。エアフローメータではかってはフラップ式など機械式が用いられていたが、近年ホットワイヤ式やMEMS式など熱式が主流となっている。O2センサは固体電解質であるZr O2の両側に電極を形成した構成となっていて、酸素濃度差に応じて起電力が発生するので理論空燃比を境に出力がスイッチする特性となっている。クランク角センサはかつて電磁コイル式が主流であったが、出力電圧が回転数に依存しないホール素子式・MR素子式へと移行していった。
AT（Automatic Transmission）やCVT（Continuously Variable Transmission）などのトランスミッション制御では入力軸の回転数など様々な運転条件に応じて最適な変速制御を行う。

2.2　シャシー系

ブレーキ制御関連では現在広く普及したABS（Antilock Brake System）があり、車輪速センサによりスリップを検出し、ブレーキ力を制御することで車輪ロックを防止する。車輪速センサもクランク角センサと同様に回転軸に取り付けられた歯車に対向させた磁気センサで角度を検出するギアトゥース式が主に用いられている。ESC（Electronic Stability Control）では4輪のブレーキを独立に制御することでオーバーステアやアンダーステアによる車両の不安定を抑制する。このため操舵角センサやヨーレートセンサで運転者の操作や車両の旋回を検出する。ヨーレートセンサとしては圧電式やMEMS式の振動ジャイロが用いられている。
ステアリング制御関連ではEPS（Electric Power Steering）や4WS（4 Wheel Steering）があり、前者はモータによる操舵のアシストを、後者は後輪操舵による高速時走行安定性の向上や低速時の小回り性向上を実現している。運転者の状態を検出するために操舵トルクセンサや操舵角センサが用いられる。
サスペンション制御関連では乗り心地と走行安定性の両立を狙った電子制御サスペンションがあり、車高センサや上下加速度センサが用いられている。

2.3　ボディー系

エアバッグシステムは1990年代に低価格のMEMS加速度センサの実用化と相まって広く普及していった。多様な衝突形態に対応するために中央のメインの加速度センサに加えて、クラッシュゾーンやBピラーなどに多くのサテライトセンサが用いられるようになり、ネットワークを構成するようになっている。MEMS加速度センサについては次回詳細に述べたいと思う。

2.4　ITS系

ACC（Adaptive Cruise Control）やLKA（Lane Keeping Assist system）があり、カメラやレーザレーダ／ミリ波レーダを用いて障害物や走路を検出し、追従走行や同一車線走行の走行支援を行う。これらのセンサは衝突被害低減ブレーキシステムや将来の自動運転システムにおいても不可欠な存在となっている。夜間歩行者検知システムでは赤外線イメージセンサにより夜間の歩行者を検出し、運転者に知らせる。赤外線イメージセンサには遠赤外線方式と近赤外線方式があり、前者ではMEMSの熱分離構造が利用されている。ITS用センサについては最終回で説明したいと思う。

表2　自動車用制御システムと主要なセンサ

参考文献

3)　「車載センサの基礎2010」（日経BP社）、pp.10-15 (2009)

4)　加藤光治　監修、「カーエレクトロニクス（上）システム編」、第3編第6章第2節　自動車用センサ、pp.559-567 (2016)

次週に続く―

NECなど、農業ICTクラウドサービスでアライアンス事業

2018年10月05日 カテゴリ：ニュース

NECとネポンは10月4日、両社が開発・提供する農業ICTクラウドサービスについて、パートナー企業経由での販売やパートナー企業のサービス・機器との連携を行うアライアンス事業を開始した。

両社は、2012年5月からセンサやネットワークなどを利用して農地データの見える化や遠隔制御、コミュニケーションを実現する農業ICTクラウドサービス(ネポンブランド名：アグリネット)を施設園芸向けに提供しており、現在までに3000以上の農家への提供している。

今回、農業ICTクラウドサービスの各種機能を実現するサービス基盤を活用したパートナー企業との協業を通じて、農業に限らず食品加工・畜産・水産・製造・医療など幅広い業種への同サービス基盤の提供を推進し、事業拡大を図りる。

アライアンス事業では、さまざまなパートナー企業やサービス利用者のニーズに対応できるよう、パートナー企業によるアグリネットの再販およびサービス基盤を活用した自社ブランドでのサービス化を推進することに加え、サービス基盤とパートナー企業のサービスの連携を推進し、環境センサ情報などサービス基盤が収集するデータをパートナー企業のサービスへ取り込むことや、機能連携を可能としている。

また、サービス基盤とパートナー企業の環境センサや環境制御盤などの機器の連携を推進し、対応機器を拡充することでサービス利用者の利便性向上を実現するという。

すでに、ハイテム、GRA、日本IBMなど8社との協業を開始しており、今後3年間で合計50社との協業を計画している。 ハイテムは、エッグファームオートメーション(採卵養鶏設備)内の機器稼働および作業工程を一元管理するために、サービス基盤を採用し、個別管理されていた鶏の日齢・給餌量・集卵数など約40項目の情報をクラウドで見える化することで、業務効率化と経営改善を実現するという。

GRAは、イチゴの新規就農者向けコンサルティング事業におけるハウスの環境センシング・環境制御にサービス基盤を採用し、新規就農者に対するハウスの遠隔管理・営農指導をサービスパッケージとして自社ブランド展開する。

日本IBMは、IBM Cloudとサービス基盤を連携させることで、篤農家の営農技術やノウハウを再現したハウス内環境制御の完全自動化の実現を目指す。大規模化を目指す生産法人への展開や、新規就農者に対する初年度からの採算事業化、生産作業の負荷低減など、AIを用いた次世代の農業ICT価値を訴求していく考えだ。

※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。予めご了承ください。

ニュースサイト（マイナビニュース）：https://news.mynavi.jp/article/20181004-701386/

シャープ、無線LAN内蔵のプラズマクラスターエアコン ＜Xシリーズ＞を発売

2018年10月05日 カテゴリ：ニュース

(※画像のエアコン本体とリモコン寸法は実物の比率とは異なる。)

　シャープはAIoTクラウドサービス「COCORO AIR」の進化により、業界で初めて、部屋の性能や生活パターンを分析・学習し、ユーザーの使い方に合わせた省エネ制御を行う無線LAN機能内蔵のプラズマクラスターエアコン＜Xシリーズ＞9機種を発売する。

　本シリーズは、クラウドのAI(人工知能)が部屋の室温変化やエアコンの操作履歴などの情報をもとに、冷えやすさ・暖まりやすさといった部屋の性能や、1日の生活パターンを分析・学習し、各家庭に合わせた省エネ制御を実現。例えば、標準的な冷房の使い方(自社基準による(※４))をした場合、「COCORO AIR」制御なしに比べてエアコン一日あたりの積算消費電力量を約17％削減(※５)する。帰宅時間に合わせて消費電力を抑えながら冷房運転を開始したり、外出時間に合わせて自動的に運転を制御したりすることで、快適性を考慮しつつ消費電力を削減できる。

　近年、エアコン本体による省エネルギー化が鈍化傾向にあるなか、クラウドとAIを活用することでユーザーの生活に合わせた快適な省エネ制御を実現する。また、節電につながる「アドバイス機能」や、外出中に部屋の温度がユーザー設定の範囲を超えたり、設定に応じて人感センサーに反応があるとアプリに通知する「みまもり機能」も新搭載。エアコンをより賢く便利に使えるようになっている。

　さらに、室内のイオン濃度を50,000個/立方cmまで高めた『プラズマクラスターNEXT』を全機種に搭載。昨今多い室内でのペット飼育世帯やこれからの超高齢化社会において悩みとなる、「付着排せつ物臭」の消臭効果(※６)を新たに実証した。

■ 主な特長
１．業界初 クラウドのAIが部屋の性能や生活パターンを学習。ユーザーに合わせた省エネ制御を実現
２．エアコンを便利に賢く使える専用アプリケーション「COCORO AIR」がさらに進化
３．新たに、『プラズマクラスターNEXT』で「付着排せつ物臭」の消臭効果を実証

※１ プラズマクラスターロゴおよびプラズマクラスター、Plasmaclusterはシャープ株式会社の登録商標。
※２ 当技術マークのイオン個数の目安は、商品を壁に設置し、「風量最大」運転時にプラズマクラスター適用床面積の部屋中央(床上1.2m)で1立方cmあたり50,000個以上。
※３ 家庭用エアコンにおいて。クラウドで部屋の性能や生活パターンを分析・学習し、運転制御する技術。2018年10月25日発売予定。(当社調べ)
※４ 当社クラウドに蓄積されたユーザーのログデータで最も多い使用パターン(エアコンON/OFFを1日2回ずつ。設定温度26度。朝の起床から2.5時間の使用と夕方の帰宅から4時間の使用で、計6.5時間の使用、外気温は朝方30℃／夕方33℃)を想定。
※５ ＜AY-J40X2＞において、当社試験室(14畳・フローリング)にて※４の使用パターンで「COCORO AIR」制御あり(1,203Wh)と「COCORO AIR」制御なし(1,451Wh)とで比較。説明のための目安であり、設置環境や使用状況により効果は異なる。
※６ ●試験機関：当社調べ●試験方法：約74立方m(約18畳)の試験空間にて、排せつ物のニオイ成分を染み込ませた試験片を吊るし、プラズマクラスター送風運転を実施。消臭効果を6段階臭気強度表示法にて評価。■試験結果：約6時間で気にならないレベルまで消臭。●ニオイの種類・強さ・対象物の素材などによって、ニオイの除去効果は異なる。

ニュースリリース：
http://www.sharp.co.jp/corporate/news/181004-a.html

日本発スマート農業サービス「Plantect」韓国・中国市場へも

2018年10月05日 カテゴリ：ニュース

　ボッシュ株式会社は、環境モニタリングとAIによる病害予測機能で構成されるハウス栽培作物向けスマート農業サービス「Plantect（プランテクト）」を2019年に韓国と中国で販売する予定。Plantectは2017年8月の販売開始以来、日本国内で累計4,000台以上のセンサー等デバイスを受注しており、韓国と中国への進出によるさらなる事業の拡大を目指す。


・日本国内で累計4,000台を受注
・2019年に韓国市場、中国市場へ進出予定
・対応可能な農作物、病害の種類が増え、より使いやすい料金設定に
・農業ワールド2018へ出展、導入事例を紹介

◇ハウス栽培が盛んな韓国、中国市場へ2019年に進出
　韓国と中国は、日本と同様に施設園芸の盛んな国です。韓国における施設園芸の面積*1は約5万2,000ヘクタール、中国は約380万ヘクタールにのぼる。日本の施設園芸の面積約4万3,000ヘクタールと比較すると、この2か国には大きなニーズが見込める。韓国・中国市場への進出以降、1年以内に日本での販売実績と同等以上の販売を目指している。今後は、韓国、中国に加え、ハウス栽培が盛んな海外市場へのさらなる拡大を計画しているという。

◇対応作物、病害がさらに充実、利用料金もよりリーズナブルに
　現在、Plantectの病害予測サービスの対象となるハウス栽培作物はトマトのみだが、2019年より順次イチゴとキュウリの病害予測サービスを開始する予定だ。日本国内におけるイチゴのハウス栽培市場の規模は約930億円*2、キュウリの市場規模は約1,720億円*2と潜在的な可能性の大きな作物。キュウリは高い湿度を好む作物で、湿度が高いと収穫量が増えるが、病害発生のリスクも高まる。湿度が低くても、別の病気が発生するため、ハウス栽培の作物の中でも特に病害発生への注意が必要となる。イチゴも果実の見た目に影響する病害の発生は収穫量に影響するため、病害予測サービスが収穫量の向上に貢献できると考えられる。現在提供しているトマト向けの予測可能な病害の種類も、灰色カビ病に加え葉カビ病への対応が　2018年6月より可能になった。今後はさらに、うどんこ病やすすかび病など予測の対象を拡大する予定で、イチゴ、キュウリに発生する病害予測についても、順次拡大させる。

　予測の対象となる病害が今後さらに増えるため、病害予測機能の料金を変更した｡これまでよりリーズナブルな価格を病害ごとに設定したため、利用者のニーズにもとづき必要な病害予測が選びやすい料金システムになった。
「予測の対象となる病害が増えたことで、よりリーズナブルな価格でお客様にPlantectのサービスが提供できることを喜ばしく思います。」とボッシュ株式会社、代表取締役社長のクラウス・メーダーは述べている。新しい価格設定は、すでに契約をしている顧客、新たに契約をする顧客の両方に適用される。

◇ユーザーのフィードバックをもとに充実させた機能を実装
　販売開始から1年の間に寄せられたユーザーのフィードバックをもとに、Plantectのユーザーインターフェースは改良を重ねている。2018年8月に実装された仕様では、気温、湿度、CO2濃度など様々な数値の表示範囲が広がり、ユーザーによる表示範囲のカスタマイズが可能になった。また、農薬を使用した日、農薬の種類、病害発生日、シーズンごとの栽植密度や収穫開始・終了日などの作付け情報を記録できるようになった。これにより、ユーザーは環境データだけでなく、病害防除の活動についても記録、データのダウンロードができるようになった。さらに、ユーザーから要望の多かったアラーム通知機能も10月中に実装される予定。気温や湿度などが設定した値を超えると、登録されているメールアドレスにメールが送信され、Plantectのサイトにアクセスしなくても、ハウス内の環境の変化を知ることができる。

*1 トンネルタイプのビニールハウスを除く
*2 自社調査による

ニュースリリースサイト：
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000237.000005028.html

オプテックス・エフエー、センシング同軸照明の35、50mm サイズをリニューアル

2018年10月04日 カテゴリ：製品ニュース

産業用センサメーカーのオプテックス・エフエー（株）は10月22日、画像処理用センシング同軸照明「OPXシリーズ」の35、50mmサイズのリニューアル機種を発売する。各サイズの白・青色は10月22日、赤色は11月上旬に発売する。

「OPXシリーズ」は、狭指向角（半値角±17°）発光の面光源を搭載することで、高輝度・高均一な照射が可能な同軸照明。2018年3月に発売した業界最薄0.2mmのハーフミラー採用の27mmサイズが好評につき、今回35、50mmサイズにも同ハーフミラーを搭載するリニューアルを行う。

従来、同軸照明を使用すると内部のハーフミラーにより解像度が低下したり、ゴースト像が発生するといった課題があった。今回リニューアルする2サイズは、業界最薄0.2mmのハーフミラーを採用することでゴースト像の軽減に成功し、解像力（※）の向上を実現。高精細な撮像が要求される寸法計測や外観検査などの用途に対応できるとのこと。
また独自のセンシング機能「FALUX sensing」を搭載することで明るさを自動管理でき、最大輝度を5万時間にわたり一定に保つことができる。 標準価格は現行品から据え置きで、35mmサイズの白色・青色が82,000円（税別）、赤色は70,000円（税別）、50mmサイズの白色・青色が108,000円（税別）、赤色は90,000円（税別）。

　※ カメラと光学部品における、どの程度細かく画像として再現できるかを表す能力


ニュースリリース：https://www.optex-fa.jp/release/index113.html