１．圧力とは

圧力とは単位面積に印加される力で定義される物理量である。
連続体の中に任意にとった一つの平面を仮定して、この面に作用する垂直応力を圧力と言う。
圧力の表現方法はその用途によって異なり、「絶対圧力」「ゲージ圧力」「差圧圧力」がある。

絶対圧力
完全真空を零基準にとして表した圧力。
絶対圧力であることを示す場合に、ISOでは、単位記号の後に”abs” あるいは”a”を付すことを推奨している。 また、大気圧より低い圧力を絶対圧力で表す時には「真空度」という。この真空度は、低真空、中真空、高真空、超高真空の4つの区分に分けられている。^１）

ゲージ圧力
大気圧を基準（零）として表した圧力。日本国内で一般産業用として多く使用されている圧力計はゲージ圧力で作られている。その場合には表示符号はつけない。なお、負のゲージ圧力（大気圧より低い圧力）をゲージ圧力で表す時は真空圧力という。

差圧圧力
二つの状態圧力の差で表される圧力で、任意の圧力を基準として表した圧力。

２．圧力の単位

圧力単位は、現在、国際基準「SI単位」に統一されているが、それぞれの国や用途によってSI単位以外の表記も使用されているのが現状である。
主な単位を表に示す。

３．圧力計測（方法）の種類

圧力の程度を計測する場合には印加される圧力によって生ずる力、変位（変形）、歪を利用する。
また、この力、変位や歪みを機械的機構によって処理し、表示など定量化する方法。
電気的な機構によって処理、定量化する方法がある。
主な圧力計（圧力センサ）の分類を表3-1に示す。
以降、この分類に従って圧力計測方法の特徴を入門編として解説する。

４．機械式圧力計

アネロイド型圧力計の種類には起歪体として、ブルドン管、ダイアフラム、カプセルゲージ、ベローズなどを用いたものがあり、そのいずれも圧力の変化に応じて変形する部品を持つことを特徴とする。尚、アネロイド式とは液体を用いない方法を意味するが、近年、液体を用いたものも存在し、厳密な意味は薄らいでいる。
ここでは、ブルドン管を用いた圧力計を中心に述べる。
ブルドン管とは円管を断面方向に扁平させコイル状に成型したもので、その発明者である「フランス人のブルドン」に由来している。
ブルドン管の一端を閉塞させ、他端（圧力の導入口）から圧力を印加すると閉塞端（自由端又は管先）は数mm程度変位する（圧力計の大きさ、圧力レベルなどで変位量は異なる）。
変位は管先に接続したロッドを介して内機に伝わり、内機のリンク機構、セクター（扇型歯車）とピニオン（小歯車）によって、変位が直線運動から回転運動に拡大変換される。
ピニオン軸に固定された指針は印加圧力に比例して回転する。この指針の回転を目盛板で読取る。一般的にブルドン管の外側（ケース内部）は大気圧に解放されるため、ブルドン管はゲージ圧力検出素子である。一部に差圧計測に利用される。図4-1参照。 尚、ブルドン管に圧力を印加したとき、管先には「圧力に比例した変位」が生じ、巨視的にはフックの法則に従っているが、詳細に観察すると必ずしもその法則に従っていない。この現象は一般に材料がもつ特性として知られている。ブルドン管の特性は圧力計の特性を決定する主要因であり、極めて重要である。

４．１ブルドン管用材料

ブルドン管用材料は圧力の程度（レンジ）、使用用途によって選ばれる。
低圧用では材料の弾性係数（ヤング率）が比較的小さな金属（銅合金など）が用いられる。中圧・高圧用の材料としては主にステンレス鋼が用いられ、素材として利用する管の形成方法も用途によって、溶接で形成するシーム管、圧延によって形成するシームレス管などが利用される。ブルドン管（素子）は30kPa程度の低圧から1GPa程度の高圧まで、極めて広範囲な圧力測定に使用されている。

４．２形状

ブルドン管は丸管（断面円形の真直管）を断面方向から偏平させてコイル状に成型したもので、その形状より、C形、スパイラル型、ヘリカル型などが存在する。図4-2 参照。
どの形状も原理的には同一であるが、C形は生産性に優れるため生産量が多い。スパイラルあるいはヘリカルは巻き数を増やすことにより大きな変位を取り出せる。また、発生応力を下げるなど、特殊な用途（精密計測、調節計）や高圧に使用することが多い。

４．３ベローズ

ベローズは蛇腹形状の弾性素子である。
ベローズは比較的低圧に使用され、5kPa～2MPa程度の範囲で使用される。また、適切な変位を取り出すために一般的には他のばねと併用して使用される。
ベローズは製作方法により、主として成形ベローズと溶接ベローズに分類される。
成形ベローズは板材を絞ってパイプ状とし、油圧成形により製作する。
材質は、燐青銅・ステンレス鋼が一般的である。
溶接ベローズは、あらかじめ同心状に打ち抜いた板材を溶接することにより製作する。
溶接ベローズは、コストが高いため成形ベローズほど一般的ではない。
成型ベローズの形状と成形ベローズと溶接ベローズの断面形状の違いを図4-3 に示す。

４．４ダイアフラム

ダイアフラムとは周辺を固定した比較的柔軟な板材からなるエレメントである。
ダイアフラムは、その材料から非金属製と金属製のダイアフラムに分類される。
非金属ダイアフラムでは、主としてゴムが使われ、ほとんどの場合中央部に剛体とみなせるセンターディスクを設け、有効面積 を大きくする方法がとられている。図4-4-1。
金属ダイアフラムでは、フラットな薄板だけのダイアフラムもあるが、ほとんどの場合、特性を改善するため波形に成形される。図4-4-2。
また、センターディスクを設ける場合もある。
金属ダイアフラム単体では、取り出せる変位が小さいため、変位を必要とする場合は図4-4-3のようにダイアフラムを組み合わせた「チャンバ」と呼ばれるエレメントも使用される。
金属ダイアフラムはベローズに比較し、同一の有効面積では直径が大きくなるなど不利な点もあるが、波形と同形状のバックアッププレートを設けることにより、相当過大なオーバー圧力に耐えられるよう設計できる利点がある。 ダイアフラムは主として100Pa～400kPa位の比較的低圧で使用される。

４．５重錘型圧力計

重錘型圧力計は、測定圧力をピストン・シリンダ機構によって力に変換し、この力を重錘に働く重力と釣り合わせて測ることにより圧力値を求める方式のものである。 重錘型圧力計は、ピストン・シリンダ部と重錘（群）とを基本構成要素とし、通常これに配管系・加圧ポンプなどの圧力発生部を付帯させて構成されている。図4-5-1。

<測定原理>
圧力の定義は「単位面積当たりの力」であるから、面積と力を規定できれば圧力を規定する事ができる。
重錘型圧力計では、「単位面積をピストン・シリンダの有効面積」、「力を重錘の質量に作用する重力加速度によって生じる力」により規定する。
測定原理を図4-5-2に示す。

<重錘型圧力計の使用上の注意点>
詳細は取扱説明書を参照しなければならないが、原理的な面で注意すべき点を次に挙げる。

• ピストンの面積は、使用圧力その他の点を考慮して決定されているので機種毎に異なる。
  このため、重錘に刻印されている圧力値は指定された面積の時にその圧力を発生する。
  従って、使用する重錘は必ずその重錘型圧力計に適合したものかどうか事前に確認する。

• 重錘型圧力計は、重力加速度を利用して圧力を発生するので、ピストンは必ず鉛直方向に位置しなければ正確な圧力は発生しない。
  装備されている水準器などにより、あらかじめ重錘型圧力計の取付方向を確認しなければならない。

• 重錘型圧力計は、その原理上重力加速度が変化すると発生圧力が変化する。
  一般的に使用されている精度0.2％の重錘型圧力計は、国内で使用される限りこの誤差が精度以内であるため特に問題とはならないが、これより精度の高い重錘型圧力計で高精度な測定を必要とする場合は、この点を考慮しなければならない。

• ピストン・シリンダ間の摩擦を除去するため、重錘は回転しなければ正確な圧力は発生しない。

４．６液柱型圧力計

液柱型圧力計にはU字管式、単管式、傾斜管式などがある。
一般的には、ガラス管と密度が正確に知られている液体とが用いられ、液体に作用する重力加速度によって発生する力を利用して基準の圧力を知る方法である。
液体には通常、水銀あるいは水が使用される。
液柱型圧力計はその構造的な面から、低圧力用に用いられる。
高圧力ではガラス管の長さが長くなること、またガラスでは高圧力に耐えられないこと等の理由による。

U字管式は、図4-6-1に示すようにガラス管をU字状に加工し内部に液体を注入したもので圧力はそれぞれのチューブに導入する。
ゲージ圧力を測定する場合は、P1を大気に開放する。
圧力は液面の高さの差hを測定し本式により知ることができる。

h ＝（P2－P1）／ρｇ
P2＝ρｇｈ＋P1

P1 : 大気圧力（ゲージ圧）
P2 : 測定圧力
ρ: 液体の密度
ｇ: 重力加速度
ｈ: 液柱高さの差

<単管式>
図4-6-2に示すように、単管式はＵ字管式の一方のチューブの受圧面を大面積にしたもので、大面積側の液面変化が無視できるものとして液面高さhを測定する。
一般的にこの場合はP1を大気に開放し、P1側の液面高さのみを計測し圧力P2を測定する。
このため、U字管に比べ測定が簡便であるというメリットがある。

<傾斜管式>
傾斜管式は図4-6-3に示すように、単管式のチューブを傾斜させたもので、読み取り長さを拡大することにより、高精度な読み取りを可能にしたものである。
圧力は次式により計算できる。

P2－P1＝ρ・g・L・sinα
P2＝ρ・g・L・sinα＋P1

次回に続く－

【著者紹介】
長坂　宏（ながさか　ひろし）
長野計器（株）取締役

■略歴
1982年　株式会社長野計器製作所（現　長野計器株式会社）入社
　　　　 圧力センサ研究・開発業務に従事
2020年　同社　営業企画本部 取締役　　現職

１．まえがき

圧力は物の反応系やシステムの状態を知る基本的な物理量として利用されてきた。
いわゆる戦後における日本の経済発展時、産業界における圧力計測とその情報利用は機械式圧力計(計測)から電気式の圧力計測へと発展してきた段階で圧力計測用途は爆発的に拡大した。
身近なところでは自動車、家電製品、防犯装置、警報機、スマートフォンなどが挙げられる。
また、ここ数年においてはIOT（モノのインターネット）化が加速しつつある。
例えば、工場内の機器や工場同士をネットワークにつなぐと、「監視や管理の対象となる機器のデータを収集し、状態を把握することで、システム全体を最適な制御下に置くことができる。」「収集したデータを蓄積し分析することで、新たな付加価値を得ることができる。」などのメリットが得られる。
これらのシステムはセンサの利用なしには成立できず、益々センサの有用性が増している。

本紙では、発展が著しい圧力計測用途を中心に入門編として紹介する。
また、その用途での使用される圧力センサ（圧力計）の特徴を解説する。

２．圧力センサ（圧力計）の用途分類^１）

センサ使用の用途として、近年注目されている分野を考慮した分類とした。本紙特有の分類であることを承知願いたい。

２．１　FA、産業機械
２．２　空調、冷凍機、クリーンルーム
２．３　車両（自動車含む）、建設機械
２．４　産業プロセス（食品・薬品・化粧品）、水素利用関連
２．５　半導体製造用設備

２．１　FA、産業機械

この業界は工作機械、動力伝導装置、タンク、プラスチック成型機械など、非常に幅広い機械、装置、設備が存在し、この用途に使用される圧力計、センサも多種多用である。圧力計測体は空気、油類がその殆どを占めている。 この用途に使用されている主な圧力計測器を示す。

汎用的に使用される普通型圧力計（図2-1-1）が使用される。
その形状は直径10数ｍｍから200ｍｍが多く使用されている。
また、最大圧力値が表示できる置き針式、圧力計内に電気的接点を内蔵した接点付き圧力計、圧力表示のない圧力スイッチなども利用されている。
この他に、振動環境において耐久性を向上させたグリセリン入り圧力計を利用する場合がある。

圧力センサも一般的なものが利用される場合が多い。しかし、仕様（圧力ポート、電気的出力ポートの形状、出力信号の形態、外装ロバスト製など）が多種多様となっているため、一つの製品（型式）でも様々な仕様を選択できるように構成したセンサが販売されている。代表図としてKM31圧力トランスミッター／長野計器（株）製を示す。

尚、出力信号に加えて圧力値が表示できる 表示付き圧力センサも多く利用されている。
このセンサには設定が可変できるスイッチ機能が付加されているものもある。

また、システムをIOT化するために必要な統一出力規格「EtherNet/IP、EtherCAT、IO-Link」に対応したものやワイヤレス出力、無電源で利用できるセンサも販売されている。
図2-1-4はER31バッテリーレス圧力センサ／長野計器（株）製である。
センサ上部にスマートフォンなどを近接させると給電とセンサ出力を読み取ることができる。

生産工場などでは圧力を計測するばかりではなく、所望の圧力によって機器を検査、校正する必要がある。その用途では圧力発生器、校正器が使用される。
この装置は圧力発生と圧力計測を組み込んだ形態となっている。
校正機器として使用するので圧力計測の精度は高く、0.1％F.S.以上の精度が必要となる。
図2-1-5は高圧用途圧力校正器、図2-1-6は汎用圧力校正器である。

２．２空調、冷凍機、クリーンルーム

圧力レンジとして微圧を計測し、監視、制御することが多い分野で、空調設備や空気の流量計測の用途がある。
現在、猛威を振るっている新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策のために必要な陰圧ルームの管理にも利用される。
図2-2-1は、機械式微差圧計（DG85）である。主に空調用エアフィルタの目詰まり警報を発したり、制御等に使用するほか、クリーンルーム／バイオクリーンルーム等のフィルタ、及びルーム内の圧力の監視・制御等非常に低い圧力（0～50Pa）測定に使用される。微差圧計として利用される他、流量計・微圧計として使用することもできる差圧計である。

圧力検出素子であるダイアフラムはヒステリシスの小さいシリコーンゴムを使用している。
また、図2-2-2はスイッチとして利用されるもので、作動圧力の設定は設定ツマミをまわし、設定圧力の目盛りに合わせるだけで圧力設定作業が容易である。

また、機械式圧力計に加えて、圧力センサも多く利用されている。
図2-2-3はデジタル表示付圧力センサである。
小形（24×48mmサイズ）ボディで、多彩な機能で気体の微差圧を高感度に検知できる。
その特徴は13種類の豊富な差圧レンジ、微圧（50Pa）ながら、許容最大圧力50kPa（全レンジ）と非常に高耐圧であることが特長となっている。
形状はコンパクトでも見やすい表示「文字高さ17mmの大型LCD表示（3 1/2桁）」と優れた操作性となっている。

図2-2-4は電池式デジタル表示付き微差圧センサである。
空調・ビル設備等の現場監視に適した電池式のデジタル微差圧計で、配線の必要がないため、測定箇所への設置が容易である。
外部電源のオプション対応も可能で、コンパレータ出力によるフィルタ目詰まり検出等、様々な用途にも使用できる。この用途で所望される機能は①～③である。

① 計測状況が把握し易いアナログバーグラフ表示
② 外部電源・コンパレータ出力（オプション）
③ フィルタ、ホールド、ゼロ調機能

紹介した 微圧、差圧 圧力計・圧力センサは空調、室内圧力、フィルターの健全度監視に利用され、特にウイルスなどによる実内雰囲気汚染を防ぐための管理として有効である。
図2-2-5はその利用用途を整理したものである。

計測のワイヤレス化は近年において、電気配線を用いない利点から拡大しつつある。そのメリットはワイヤレス化と電池駆動にすることで電気配線が不要となる他、離れた場所での監視が可能となるばかりか、複数台の計測システムが簡便に確立できる点にある。
図2-1-12はワイヤレス型圧力センサと、これをLAN（Local Area Network）に接続するゲートウエイを示す。また、ワイヤレス型圧力センサの特徴を列挙した。

• 無線通信方式は低消費で長距離通信が可能なLPWA （Low Power, Wide Area）
• ワイヤレス化、電池駆動により配線不要
• 最大1km離れた場所での監視が可能
• 最大200台を一括監視・管理可能
• 差圧の他に温度、湿度の測定ができる

２．３車両（自動車含む）、建設機械

この用途は殆どが電気式圧力計測（圧力センサ）が用いられ、且つ、量産（一度に大量のセンサが必要となる）特徴がある。
また、その品質要求は厳しく、自動車用ではIATF16949（自動車産業の国際的な品質マネジメントシステム規格）の取得、維持を求められる場合が多い。
自動車用ではエンジン、ステアリング、サスペンション、ブレーキなど主要な部分に圧力センサが使用されている。センサの圧力範囲は広く、低圧では、吸気圧力を計測するMAP（Manifold Absolute Pressure）センサでは100kPa程度から、高圧においては、ディーゼルコモンレール部に取り付ける燃料噴射圧力計測用の200MPaにまで達している。主な用途と圧力レンジを図2-3-1に示した。
センサ出力は自動車内の保護付電子回路（ECU）に入力されて処理されるので、考慮が必要な電気的ノイズ耐性は特定周波数とそのレベルが限定できる場合が多い。
また、計測要素として同時に温度が所望される場合があり、圧力・温度の複合センサも利用される。

図2-3-2は圧力ポートをアルミニウムとして軽量化しているエアコン冷媒圧力計測用センサである。
図2-3-3はブレーキ用圧力センサ。「センサ6台を集合化した構成で、各車輪の制動力を細かく制御できる仕組みとなっている。」

建設機械用においては、作業機の駆動に使用している油圧回路部の圧力計測（油圧ポンプ部、過負荷検出、シリンダー荷重、積載荷重）に利用されている。
この用途は屋外環境（温度、湿度（水）、電磁ノイズ、雷サージ）を考慮したセンサ構成が要求されるので、センサは堅牢な構造、且つ高い電気的ノイズ耐性を可能とするセンサ構成（測定体導入箇所は高信頼性の溶接構造、耐振構造、サージ圧力の抑制）となっている。

図2-3-4は建設機械用に特化した圧力センサである。
その内部には金属ダイアフラムと薄膜歪ゲージを用いたセンサ素子が内蔵されている。センサ素子は信頼性の高い電子ビーム溶接によって金属製圧力導入部に接合されている。図2-3-5。

建設機械用圧力センサの主な用途と圧力レンジを図2-3-6に示した。

次回に続く－

【著者紹介】
長坂　宏（ながさか　ひろし）
長野計器（株）取締役

■略歴
1982年　株式会社長野計器製作所（現　長野計器株式会社）入社
　　　　 圧力センサ研究・開発業務に従事
2020年　同社　営業企画本部 取締役　　現職

１．はじめに

試験や検査時に行われる測定の信頼性を確保するためには、適切な測定方法の採用と計測器の信頼性を確保することが必要である。このうち、計測器の信頼性を確保するためには、動作状態の確認をはじめとする計測器の管理とトレーサブルな標準による定期校正が必要である。
圧力計測機器メーカである当社は、永年にわたり、校正に必要な社内の圧力標準の整備はもちろんのこと、JCSS校正事業者として圧力標準の供給を行っている。

２．校正と計量標準供給制度

2.1 校正

『JIS Z 8103：2019　計測用語』において、校正は、「指定の条件下において、第一段階で、測定標準によって提供される不確かさを伴う量の値とそれに対応する指示値との不確かさを伴う関係を確立し、第二段階で、この情報を用いて指示値から測定結果を得るための関係を確立する操作」と規定されている1)。つまり、校正では、校正対象が指示した値と標準との差が示され、その差から正確な値を知ることができる。
また、校正は、単なるデータであり精度を保証するものではなく、合否を判定するものでもない。この点で、校正は「検査」とは異なる。

2.2 計量標準供給制度（トレーサビリティ制度）
新計量法が平成5年11月1日に施行され、この計量法改正の骨子の一つとして計量標準供給制度が新たに創設された。
この制度は、計量器の校正などに用いられる計量標準を、国家標準から各産業界に確実に供給する体制をいう。また、産業界における計測の標準が、国家標準にトレーサブルであることが対外的に証明できるもので、我が国で初めて制定された制度である。

(1) 計量標準供給制度とは
計量法第八章「計量器の校正等」によって計量標準供給制度が定められている。これによると一定の校正能力を持った校正実施機関を経済産業大臣が指定・認定し、それらの機関は、自ら行った計量器の校正結果を標章（ロゴマーク）付きの校正証明書として発行できることが定められている。

(2) 計量標準供給制度の体系
図1は、圧力の計量標準供給制度の体系を示している。
特定標準器は光波干渉式標準圧力計（液柱形圧力計）である。また、幅広い圧力範囲をカバーするため、副標準器としてピストン式一次圧力標準器群（重錘形圧力天びん）が整備されている。この特定標準器は、国家計量標準機関である国立研究開発法人産業技術総合研究所が維持管理している。
特定標準器から特定二次標準器を校正し、jcss校正証明書を発行することにより登録事業者に圧力標準が供給される。この特定二次標準器を使用して常用参照標準器をJCSS校正し、一般ユーザの圧力計をJCSS校正する。

(3) JCSS登録事業者
計量器の圧力校正に必要な施設・設備および一定の校正能力を有していると共にこれを維持管理していく体制が整っている校正実施機関および計量器製造業者等の自主的な申請に基づき、独立行政法人製品評価技術基盤機構認定センターが審査して校正事業者として登録する。
計量標準供給制度のポイントとなる登録事業者は、国と産業界との間に位置し国の認定を受けて特定標準器（国家標準）により校正された特定二次標準器または特定二次標準器により校正された常用参照標準器を用いて実用標準器の校正等を行い、この計量器の校正結果に基づいて公的な「JCSS」ロゴマーク付き校正証明書を発行することができる。つまり、一般ユーザにたいして校正サービス事業を行うことができる。

(4) 校正対象圧力計
登録事業者が校正し、JCSS校正証明書を発行できる計量器は、従来の重錘形圧力天びん、液柱形圧力計の他デジタル圧力計、機械式圧力計、圧力変換器にも拡大された。

３．不確かさ

以前は、測定値の確かさを表す表現として「誤差」が使用されていた。
誤差とは、測定された値と「真の値」との差を言うが、誤差を知るためには「真の値」が分からなければならないという矛盾を抱えており不都合が生じていた。このため、真の値を想定せず表現できる定義として不確かさという概念が取り入れられるようになった。
不確かさとは、「測定値に付随する、合理的に測定量に結びつけられ得る値の広がりを特徴づけるパラメータ」と定義付けされており、このパラメータは標準偏差（またはその倍数）であってもよく、あるいは信頼の水準を明示した区間の半分の値であってもよい。合理的に測定量に結びつけられ得る値とは、測定量によって変化する測定の結果すなわち測定値（必要な補正を行った後の値）に相当する。
即ち、不確かさとは、測定結果の疑わしさを数値で表したものであり、測定値のばらつきの大きさを数値で表したものである。
標準偏差で表した不確かさを「標準不確かさ」、また測定結果がいくつかの他の量の値から求められる場合、その測定の結果の不確かさを「合成標準不確かさ」、更に実用面の要求から「測定の結果について、合理的に測定対象量に結びつけられ得る値の分布の大部分を含むと期待する区間を定める不確かさ」として「拡張不確かさ」が定義されている¹⁾。

４．当社のJCSS校正の範囲と能力

当社は、圧力計測機器の専業メーカとして、圧力の計量標準供給体制を整え、1998年12月24日付けで「圧力」区分の登録事業者として認可された。これにより、圧力の国家標準にトレーサブルな圧力計測機器を提供すると共に、重錘形圧力天びん、機械式圧力計、デジタル圧力計においてJCSS校正証明書の発行に対応している。

4.1 当社のJCSS校正の範囲

当社が対応しているJCSS校正範囲は表1のとおりであり、幅広い圧力範囲をカバーしている。

4.2 当社のJCSS校正の能力

図3～図5は、重錘形圧力天びん、デジタル圧力計、機械式圧力計における当社のJCSS校正能力を示しており、横軸は圧力値、縦軸は不確かさである。
ここで、重錘形圧力天びんを例に、その内容を説明する。
重錘形圧力天びんの校正可能な最大圧力は500MPaであり、不確かさは65kPaである。また、緑色の丸印は気体絶対圧で最小圧力10kPaに対して不確かさは2.4Pa、青色の丸印は気体ゲージ圧で最小圧力10kPaに対して不確かさは0.55Paである。
何れも、不確かさが小さく、信頼性の高い校正能力を有している。

4.3 当社の圧力トレーサビリティ体系

具体的な校正対象計器としては、図6に示すように、重錘型圧力計、精密デジタル式圧力計、精密圧力計などがある。また、当社の圧力標準は、前述のとおり、これらに対し十分な校正能力を有している。さらに、当社で製造販売している各種圧力計、微差圧計、圧力スイッチ、圧力伝送器、圧力センサなどは、このトレーサビリティ体系に組み込まれた標準器類によって校正されている。

4.4 国際MRA対応認定事業者

メートル条約締結以降100年以上に亘り、計量単位の統一・計量標準の設定が世界的な規模で行われてきた。また、1990年代からの経済の急速なグローバル化に伴い、「計量標準の国際相互承認」（グローバルMRA）という仕組みが提案された。そして、加盟国は、他国の校正・試験データを自国でもそのまま受け入れる「ワンストップテスティング」が実現した。（図7参照）

当社は、2006年3月に、この国際MRA対応認定事業者として認定され、当社から発行されるJCSS校正証明書は国際的に通用する証明書となっている。
日本の認定機関である独立行政法人製品評価技術基盤機構認定センター（略称 IAJapan）は、国際試験所認定協力機構およびアジア太平洋試験所認定協力機構で相互承認を行っているため、米国（NVLAP、A2LA）、英国（UKAS）、ドイツ（DAkkS）、オーストリア（NATA）などが認定した各国の校正証明書と同等として扱われる。

次回に続く－

【著者紹介】
佐藤　浩二（さとう　こうじ）
長野計器株式会社　営業企画本部　営業企画部　部長

■略歴
1994年　株式会社長野計器製作所（現 長野計器株式会社）入社
　　　　 圧力計の設計業務に従事
2020年　同社　営業企画本部　営業企画部　部長　現職