(株)レーザック
町島 祐一
これまで紹介されてきた分布型温度センサや分布型歪みセンサは光ファイバセンサの代表格であるが、他にも様々な光ファイバセンサがある。FBG(Fiber Bragg Grating)センサは光ファイバに特殊な加工を施すことで歪みセンサまたは温度センサとして作用する。また、光学的な干渉法を用いることで高感度な振動センサが実現できる。さらに最新の動向として分布型の振動センサ(1本の光ファイバにおいて連続的に振動センサ部を設けることができる)も開発されている。また、光ファイバが石英ガラス製である場合(アクリル製のプラスチック光ファイバと区別して)、数百℃までの「耐熱性」を付与できたり、細径ゆえに「材料への埋め込み」が可能である。
本稿では、その他様々な光ファイバセンサと題して、当社が取り組んでいる4つの光ファイバセンサ技術を紹介する。
1. 多点・分布型センシング…飛行中の航空機翼の応力モニタリング
輸送機の中でもとりわけ高い安全性が求められる航空機では、機体ヘルスマネジメント技術として運用中の荷重応力全般、すなわち飛行中の作用歪みと着陸後の残留歪みを追跡することが重要と言われている。ここでは、実航空機の試験飛行における、光ファイバ歪みセンサによる応力モニタリングを事例紹介する。
光ファイバによる連続分布型の測定原理には、ブリルアン散乱を用いたもの、レイリー散乱を用いたもの、FBG(ファイバーブラッググレーティング1) )を用いたもの等がある。また、検波の手法もパルス光を用いた時間領域法や干渉を用いた周波数領域法等がある。
光ファイバ歪み分布センサを航空機翼の下面に施工し、離陸中の歪みを計測した様子が図1である2) 。この場合、約8メートルの区間で約1mm毎に約8000点の歪み値を取得しており、機体に近い部分に大きく荷重歪みが作用し、その値は金属製の翼で1000με以下の弾性領域であることが見て取れる。この場合は健全性が維持されていると解釈され、こうした分布歪み計測は風力発電機のブレードやタワー、また車体・船体等の変形モニタリングにも応用が可能である。
図1 離陸時の航空機の翼変形(縦軸が歪み:με、横軸が位置:メートル)
【計測原理】
本計測で使用した歪み分布計測の原理を概説する。1本の光ファイバ上に多数設けられたセンサの位置を、何らかの手法で識別しなければならないが、FBGの場合、反射波長の違いで認識する波長多重、反射時間の違いで認識する時間多重、ここで紹介する光の干渉周波数で認識する光周波数多重(OFDR計測法)がある。光周波数多重の最大の特徴は1mm以下の空間分解能を達成できる点である。
OFDR計測法(正式名称は、光周波数領域反射計測法、Optical Frequency Domain Reflectometry)に用いられる光学系のシステム例は図2の通りである。光学系は、波長可変光源(Tunable Laser)、受光器(Detector)、全反射終端(R)、FBGセンサ(FBG)から構成される。全反射終端とFBGセンサは干渉系を構成している。波長可変光源の波長を連続的に変化させ、各波長における反射光強度を受光器で計測する。
図2 OFDR計測法
FBG上の微小区間からの反射光は、ある波長の光のみを強く反射するため、波長可変光源の光波数kとその反射光強度の関係は、図2下段右のような形となる。また、ピークを示す光波数kは,FBG部でのひずみの大きさに依存して変化する。ここで、光波数kと波長λは以下の関係を有する。
一方、FBG微小区間からの反射光と、全反射終端Rからの反射光は光路差2nLiを有する。ここで、nは光ファイバの屈折率を表す。これら2つの反射光は干渉を起こし、この干渉光強度の直流成分を除いた変動成分は、光波数kに依存して、以下のように表される。
前述した二つの作用により、受光器で検出される光強度は、図2下段左に示すように、光波数kに対してある周期とピークを持った形で変化する。つまり、次式のような形で表される。
ここで、RFBG (k)はFBG内微小区間の反射特性を表す光波数(波長)の関数である。この受光器で検出される信号の周期から光路差Li、つまりFBG内微小区間の位置を、またピークを示す光波数kからひずみの値を計測することが可能となる。FBG全体としては、光路差Liつまり周期が異なる波形の和として光強度が観測されることとなる。この方式を用いることで、1mm以下の間隔で連続的に歪みを検出したり、数百点の歪みを1ラインで計測することが可能となる(図3)。
図3 OFDR法の特徴
2. 耐電磁ノイズ性・耐雷性…AE(Acoustic Emission)法による亀裂モニタリング
人間の耳にも聞こえない超音波帯域で発生するマイクロクラック(微小亀裂)を捉えることは材料劣化の予兆検知として意義がある。特に、高い電磁ノイズ環境であったり、可燃性ガスに満ちている箇所(防爆環境)では従来の電気式AEセンサは使用が難しいため、このような場合に光ファイバによるAEモニタリングは有効な手段である。
本事例ではガラス繊維強化プラスチック(GFRP)の一軸引張破壊試験において光ファイバAE法で取得したデータを紹介する。脆性材料では一般に、最終破断に向かってAEの発生頻度は急激に増え(図4)、また微小亀裂の連結によってその周波数は徐々に低下する(図5)。AE法はこうした脆性材料の亀裂進展監視の他にも、活性腐食の検知や回転機の軸受の摩耗検知、また変電所における漏電検知等にも用いられている。
図4 AE発生数
図5 AE周波数
【計測原理】
本計測で使用した光ファイバによるAE計測の原理を概説する。従来のセラミック素子を利用した圧電型のセンサと同等の性能を持っている。
測定に際しては、下図に示すように光ファイバ線の一部を被計測物に固着する。この固着部がセンサ部になり、被計測物が振動するとセンサ部もその振動(面内歪み)に併せて伸縮する。そして、固着部の一端から周波数f0 の光波を入力している場合、入力端から出力端までの経路内に存在するある瞬間のレーザ光の波数は一定であることから、経路長が伸縮すれば波長が伸縮する、すなわち、伝播速度は一定であるから周波数がfd だけ変化する。これをレーザードップラ効果と呼び、他端から出力される光波の周波数はf0 -fd となる。この周波数変調量fd は光ファイバの伸縮、すなわち被計測物の変位量の変位(歪み)速度に比例する。したがって、この周波数変調量を検知することができれば、速度計として被計測物の振動を捉えることができる。
図6 光ファイバドップラセンサ
光ファイバが伸縮する際に、ファイバ内のドップラ効果により生じる周波数変調は下式で示される。fd はセンサ部で生じる周波数変調、λは光波の波長、dL/dt は光ファイバの変位速度である。
上式に示すように、周波数変調fd と変位速度dL/dt は比例関係となる。ここで負の符号は、変位速度の増大により光の周波数が低下することを意味している。この周波数変調fd は光ヘテロダイン方式を用いて検出され、周波数/電圧変換器(FV変換器)によって電圧V に変換される。
周波数変調fdを 検知するためのレーザードップラ振動計システムを図7に示す。光源(Light source)から入射された周波数f0 のレーザ光は、センサ回路と計測回路に分波される。センサ回路では、計測対象物の振動によってファイバ部が微小伸縮すると、それに伴いファイバの光路長が時間的に変動する。その結果、レーザ光には光路長の時間的変化であるdL/dt に比例した周波数変調fd が生じ、センサから出力されるレーザ光はf0 -fd となる。一方、計測回路ではAOM(周波数変調器)により周波数fM (80MHz)の基準光を加えf0 +fM に変調される。そして、センサ回路からのレーザ光と計測回路からのレーザ光の周波数の差fM +fd が導かれ、検知器(Detector)でfd が検出され、周波数/電圧変換器(FV)で電圧値に変換される。
図7 光ファイバドップラセンサ検波回路
次回に続く-
【著者紹介】
町島 祐一(まちじま ゆういち)
株式会社レーザック 代表取締役社長
■略歴
2002年 株式会社レーザック創立 以来、光ファイバセンシングの研究開発、現場実装に携わる
光ファイバセンシング振興協会理事
株式会社レーザック
〒124-0002 東京都葛飾区西亀有1-5-3
http://www.lazoc.jp
(株)矢野経済研究所は、産業用センサ(環境センシング関連)世界市場を調査し、種類別や参入企業各社の動向、将来展望などを明らかにした。
1.市場概況
近年、環境問題への取り組み活発化やIoT技術の進展、産業機器の高性能化などの流れの中で、環境センシングに対する注目度は高まり、産業用センサの需要が拡大しつつある。本調査は主に各種環境を計測する産業用センサの中から6種類のセンサを対象とした。2020年の産業用センサ(環境センシング関連)世界市場規模を、メーカー出荷金額ベースで前年比92.3%の1兆1,360億円と予測する。
6種類の構成比をみると、ガスセンサが最も大きく、出荷金額(2020年)全体の約35%を占めている。次いで磁気センサは約20%、以下UVセンサ、環境光・調光センサ、微粒子計測・PMセンサ、湿度センサの順となっている。
2.注目トピック 車載用磁気センサの動向
近年、車載用センサの搭載数が増加しており、リードスイッチを含めると2019年には大衆車クラスでも1台当たりの搭載数が平均75個前後(ブラシレスDCモーター用ホール式センサは除外)に達したものと推計する。そのうち、50%以上が磁気センサとみなされるが、これにブラシレスDCモーター用の磁気センサを含めると、1台当たりの磁気センサの搭載数は60個以上に達する。
車載用磁気センサのタイプ別内訳はホール式センサの比率が高く、金額ベースでも全体の59.2%(約610億円)を占めている。以下、MR式センサが同26.2%(約270億円)、リードスイッチが同10.7%(約110億円)、フラックスゲート式センサが同3.9%(約40億円)となっている。
3.将来展望
今後、環境意識が高まる中で環境センシングへの需要は拡大すること、IoT関連技術に加え、車載用や産業用機器の高性能化が実現することなどから、2024年の産業用センサ(環境センシング関連)世界市場規模を、メーカー出荷金額ベースで1兆4,540億円に達すると予測する。すでに1兆円を越える大きな市場であるが、2019年から2024年までのCAGR(年平均成長率)は3.4%になる見通しである。
種類別にみると、成長率が一番高い磁気センサの2019年から2024年までの年平均成長率は5.6%に達する見通しである。ガスセンサ市場は、車載用や産業機械用の高精度化要請に対応して、さまざまな新型製品が登場する見込みで、2023年頃から新たなステージに移行すると思われる。
一方で、2019年から2024年までの年平均成長率が最も低いのはガスセンサで、2.0%である。ただ、ガスセンサは市場規模としては6市場中一番大きく、4,000億円を超えている。また、「2030年までに地球温暖化ガスを1990年比で40%削減する」目標を掲げた2016年のパリ協定の影響により、製造業全般でCO2監視ニーズが高まり、既にCO2センサの需要は世界的に増大している。また、車載用センサの分野でも排ガス規制が一段と強化される中で、環境汚染ガスの代表例とされる窒素酸化物(Nox)の排出量を低減する排ガス用酸素センサやNoxセンサの需要が増大して、大きな市場を形成するようになっている。
○調査要綱
1.調査期間: 2020年5月~11月
2.調査対象: 産業用センサ(環境センシング関連)の生産・販売・取扱企業や技術研究機関
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面接取材、ならびに文献調査を併用
<産業用センサ(環境センシング関連)市場とは>
本調査における産業用センサ(環境センシング関連)市場とは、主に各種環境を計測する産業用センサの中から、湿度センサ、ガスセンサ、微粒子計測・PMセンサ、環境光・調光センサ、UVセンサ、磁気センサの6種類を対象とし、メーカー出荷金額ベースで算出した。
<市場に含まれる商品・サービス>
1.湿度センサ:組込用製品(湿度/温湿度センサ素子、湿度/温湿度センサモジュール)、設置用・外付用・携帯用製品(湿度/温湿度計、湿度/温湿度変換機)、露点計(静電容量式、鏡面冷却式、塩化リチウム式、光学式)2.ガスセンサ:一般ガスセンサ(電気化学方式、半導体方式、NDIR方式、接触燃焼方式他)、車載用走行系ガスセンサ(ジルコニウム式酸素センサ、同Noxセンサ)3.微粒子計測・PMセンサ:パーティクルカウンター、PMセンサ(組込用)・粉塵計 ・ダストモニター、粒度分布測定装置(レーザー回析・散乱方式、画像解析方式、動的光散乱方式他)4.環境光・調光センサ:LCD制御用センサ、照明制御(調光)センサ、車載用環境光・調光センサ 5.UVセンサ(組込ユニット+筐体入検出器・測定器):ガラス管系素子、半導体系素子 6.磁気センサ(センサ素子、センサIC、センサモジュールレベル):ホール式センサ、MR式センサ、その他(リードスイッチ、MI式とフラックスゲート式)
プレスリリースサイト(矢野経済研究所):https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2613
持続可能な宇宙経済の実現とその成長に向けて、宇宙開発をよりシンプルにすることをミッションに官公庁・民間企業・大学機関等への各種サービス提供を目的とする「SEESE(株)」(シーズ)が、2020年12月に設立された。
【設立背景と思想】
SEESEは、内閣府主催の宇宙ビジネスアイデアコンテスト「S-Booster 2019」にて最終選抜・JAXA賞受賞を受け、そのアイデアの具現化を第一歩とした上で、我が国の宇宙開発・産業振興を加速度的に支えていくために設立された。加えて2020年11月にはJAXAベンチャー(※)に正式認定され、各官公庁・関連民間企業からの更なる注目も集めている。
近年、全世界にて衛星コンステレーションの構築に向けて小型衛星の製造・打ち上げ機数が急増しており、我が国もその世界的な動きの一翼を担っている。一方で、打ち上げられた小型衛星たちのうち約50%がそのミッションを達成できずに、打ち上げ前もしくは打ち上げ後の異常発生、分損ないしは全損によりその命を落としている。
また、ここ数年で宇宙・衛星関連産業に多額のリスクマネーが流入しており、同領域への取り組みにアクセルを踏み込む大企業や、複数の関連ベンチャーが出現している。各企業がかける製造原価に留まらない多額の投資に対するリターンを確実なものにさせるためにも、環境試験標準から衛星開発〜打ち上げ環境を改めて整備することが要請されていると考える。
通信・観測衛星の開発あるいはその取得データの活用等、アプリケーション側にばかり目が向けられている現況において、同社は輸送や環境試験、人材・部品・資金調達等のインフラストラクチャー側の構築を行うことで、持続可能な宇宙経済の土壌を形成していくという。
【サービス概要】
これまで複雑な上に分離していた環境試験プロセスを1つにつなげるために、6 in 1の環境試験ワンストップサービスをWeb上にて段階的にユーザへ提供していくとしている。(画像)
なお、本サービスは茨城県、関連省庁からの支援・協力を受け、その開発・全国浸透・デファクト化を推進していく予定となっているとのこと。
ニュースリリースサイト:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000071841.html
セイコーソリューションズ(株)は、、法人向け安全運転支援クラウドサービス「Drive Cloud+(ドライブクラウドプラス)」を新たに開発し、2020年12月25日より提供を開始する。本サービスは、三菱オートリース株式会社にて採用され、同日より運用が開始される。
今後、リース会社やレンタカー会社、そのほか多くの車両を管理している企業などに向け、サービスを展開していくという。
「Drive Cloud+」は、セイコーソリューションズがテレマティクス分野で長年培った自動車メーカー向け車載端末をはじめとするM2M機器の開発・製造や、IoTデバイスからクラウド基盤、アプリケーションの豊富な開発実績を基に設計・開発したサービス。
本サービスは、さまざまなセンサが搭載されたドライブレコーダーからLTE回線でクラウド上にデータを自動収集し、運転状況を詳細に見える化することにより安全で効率的な運転管理を支援する。
車に設置されたドライブレコーダーが急な速度変化や急ハンドルなどの危険運転を感知すると、記録された動画と紐づけてクラウドサーバーに自動で検知内容を送信する。管理者は、Webブラウザー上のダッシュボードから状況を確認・把握できるため、運転手ごとに正確で公平な安全運転指導が可能。
また、最新の技術であるADAS(Advanced driver-assistance systems)に対応し、危険な車間距離を計測し警告するほか、設定条件以上の車線変更をヒヤリハット相当の運転とみなし、運転日報にて管理者へ報告。さらに、現在位置・移動履歴管理機能や車両予約機能、エコドライブ機能などを活用し、業務の効率化や車両の有効活用、省エネをはかることも可能。運転者の判別は、車両予約、ICカード以外にも、スマートフォンアプリ認証や運転者顔認証など、多彩な認証機能が利用できるとのこと。
なお、「Drive Cloud+」は、購入とレンタルが選べる料金プランを設定し、さまざまな企業での導入/継続利用を促進する。
同社は、「Drive Cloud+」でMaaS市場のさまざまなニーズに対応し、より安全で効率的な運転管理が実現できるサービスを提供するとともに、これからも安心・安全なクルマ社会作りに貢献していくとしている。
<法人向け安全運転支援クラウドサービス「Drive Cloud+」概要>
【提供開始日】
2020年12月25日
【販売価格】
お問合せのこと。
【対象】
リース会社、レンタカー会社、多くの車両を管理している企業など
【主な特長】
・運転データの自動収集機能
・高機能なダッシュボード
・多彩な運転者認証機能
・Full HDの高精細な動画データ
【主な仕様】
ドライブレコーダーが取得する運行データ
・ヒヤリハット動画
・常時録画映像
・加速度(Gセンサ)データ
・位置情報(GPS)
・車速情報(GPS)
・車間距離情報(ADAS)
・車線変更情報(ADAS)
システム動作環境
・対応OS:Windows 10
・対応ブラウザ:Microsoft Edge,Google chrome,Firefox(2001年度対応予定)
※告知なく仕様が変更になる場合あり。
※本文中に記載されている製品名などは各社の商標または登録商標。
ニュースリリースサイト:https://www.dreamnews.jp/press/0000228646/
(株)JVCケンウッドは、これまで培ってきた映像技術を生かして、光源の有無に左右されることなく夜間の遠方撮影や画像認識が可能となる車載用FIR(遠赤外線)カメラシステムを新たに開発した。
<車載用FIRカメラシステムの概要>
JVCケンウッドは、ビデオカメラやドライブレコーダーなどで市場から高い評価を得ている映像技術を生かし、太陽光や街灯などの光源の有無に左右されることなく、夜間の撮影や画像認識が可能となる車載用FIRカメラシステムを新たに開発した。これにより、夜間など人の目には見えづらいシーンにおいても、視認性が高い映像の記録を実現するだけでなく、人物や物体などを検出して警告することができるため、ドライバーへのより一層の安全・安心の提供が可能となるとのこと。
このたび開発した車載向けFIRカメラシステムは、夜間運転時の警告システムとしての活用や自動運転時の車載用カメラとしての展開を目指す。また、建設現場や工事現場などで使用される業務用車両への搭載や、車載用途に限らず夜間の視認性向上技術の需要が高い監視カメラなど、あらゆる分野に対して提案していく。そのため、それぞれの分野の市場特性に応じたシステムラインアップの拡充や、他のセンシングデバイスと組み合わせたシステムの構築など、新たなカメラソリューションとして今後も開発を進めるという。
<主な特長>
1.独自の画像補正技術により遠赤外線画像の高画質化を実現
遠赤外線センサメーカー大手であるLynred社のマイクロボロメーターセンサ(QVGA 320×240 12μm)を用い、同社協力のもと開発した独自アルゴリズムの画像補正技術を搭載することで、遠赤外線画像の高画質化を実現。カメラ部は、住友電気工業(株)と共同開発した車載用小型レンズユニットの搭載により、レンズ保護窓レスを可能とし、小型化を実現しながらも耐衝撃性や耐候性を確保した。
また、カメラユニットを小型化(37×37×39mm)することで、全面投影面積が少なくスペースの限られた車両前面にも搭載が容易となった。信頼性においても、10万kmを超える走行試験を実施し、降雪地や寒冷地などでの信頼性も確保した。
2.独自開発の認識システムにより遠方の人物認識が高精度で可能
車載用FIRカメラシステムとして最も有効な機能である、夜間の人物を認識し警告を行うシステムを搭載した。認識エンジンには独自技術を用いて開発した軽量アルゴリズムを搭載。高価な画像認識専用CPUを使うことなく、汎用CPUに認識システムとカメラシステムを同時に実装することが可能となり、ECU※システムの簡略化と低コストを実現した。また、認識システムとカメラユニットの開発を並行して行うことで相互に成果を上げ、個々の開発レベルを高めることで、100mを超える遠方人物認識が可能となった。
※:Electronic Control Unitの略
3.人物だけでなく動物の検出にも対応
このたび搭載した認識アルゴリズムは、検出用の辞書を切り替えることで動物認識にも対応でき、人物と動物という異なる対象物を一つのアルゴリズムで検出することを実現。この認識システムは、車載分野だけでなくセキュリティ関連やヘルスケア用途などさまざまな分野への転用が可能という。
ニュースリリースサイト(jvckenwood):
https://www.jvckenwood.com/jp/press/2020/12/press_201223_1.html