（株）日立製作所は、さまざまなプラントのモーター関連設備において、電流データをもとに、AIを活用して異常発生の自動検知を行う予兆診断ソリューションを2019年10月より提供開始すると発表した。

本ソリューションは、現場機器に直接センサーを設置する必要が無く、制御盤に搭載されている、もしくは制御盤内に新たに設置する電流センサーからのセンシングデータをもとに診断が行える。これにより、ソリューション導入時の初期コストを抑えるとともに、遠隔による設備の予兆診断により保守コストの低減と設備の安定稼働を実現するとのこと。
今後日立は、本ソリューションを、デジタルイノベーションを加速するLumadaの次世代メンテナンスソリューションとして、まずは鉄鋼制御システムの日立グループ製モーター向けに拡販するとともに、順次適用分野を拡大し、プラントの安定操業に貢献するとしている。

本ソリューションの特長としては
(1)導入コストを抑え、かつより安全な環境で点検・診断作業が可能。
(2)多数の設備を集約して点検・診断が可能で、保守コスト低減と設備の安定稼働を実現。
(3)点検・診断作業の標準化による熟練保守員不足のカバーが可能。
等が挙げられている。

ニュースリリースサイト（HITACHI）：
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2019/07/0722.html