東北で今年４月以降、霜やひょうによって農作物などへの被害が相次ぎ、山形県では特産のさくらんぼや西洋なしの被害のほか、新たに杉の苗木の被害も加わり、過去最大の被害額となった。
スマート農業に特化したITベンチャー企業（株）farmoは、山形県のさくらんぼ農家に出向き、聞き取り調査を行い、山形県農政部とともに、農園内の気象情報をピンポイントで測定できる気象センサを開発してきた。今年６月から山形県内の果樹農家で実証実験を行い、現在５7か所に気象センサを設置。本格的導入を開始した。

果樹は、花芽の時期に霜にあたると、花芽が落ちたり、凍結すると、果樹が育たなくなり大きな被害をもたらす。山形県では４つの地域で気象情報が発表されるが、各地域の果樹園の気象データと一致するわけではないため霜対策が難しい現状があった。 farmo では、リアルタイムに農家のスマートフォンに気象データを通知することができる、IoT 技術を活用した霜対策気象センサを開発した。

山形県農政部によると、県内全域のさくらんぼ、りんご、西洋なしの果樹園内で気象センサの設置に協力をしてくれた農家自らスマホでデータを確認するなど、協力体制が進んでいるという。

今後の展望
現在、気温、降雨量のモニタリングを行っているが、今後、果樹園内のピンポイントの低温注意や、気温・降雨のデータから病害虫の危険性を知らせるプッシュ型通知のシステムも開発中。また農家が低コストで導入できる霜検知センサとアプリを提供する。（2022年2月予定）

ニュースリリースサイト：https://kyodonewsprwire.jp/press/release/202111062972