ぷらっとホーム(株)は10月5日、OpenBlocks® IoTシリーズの新ラインナップ、「OpenBlocks® IoT FX1」(オープンブロックス・アイオーティー・エフエックス・ワン)を発表した。
「OpenBlocks® IoT FX1」の特長
●高い堅牢性、従来の2倍超の高速処理、低消費電力、利便性が向上したハードウェア
・パワフルで高速、かつ低電力消費のMPU i.MX 8M Plus QuadLiteを搭載。
従来製品に比べ2倍超の高速化を実現しながらも、低消費電力を実現した。
・配線や電源供給に制約がある場所でも対応可能なPoE対応
IoTデバイスは人が立ち寄れない場所など、設置場所に制約があることが少なくない。Ethernetケーブルで受給電可能なPoEに対応し、様々な設置場所に柔軟に対応できる。
・ビジネスで重要な安定稼働の基礎となる堅牢性はそのままに
OpenBlocks® IoTシリーズは一貫して各製品の堅牢性を示すMTBF数値(※1)を公表しており、本製品のMTBF値は187万時間(※2)。ファンなどの可動部分をなくしたハードウェア構造による高い堅牢性は従来通り引き継いでいる。
・OpenBlocks®の代名詞、設置が容易なコンパクトサイズ
設置場所に困らない手のひらサイズの筐体や、人が通常入らないような場所だけではなく、オフィスなどの人の目に入る場所においても、設置に違和感の少ない白い外観も従来製品を踏襲している。
●高機能IoTゲートウェイソフトウェア FW5搭載。センサやクラウドとノーコード接続
・100種類以上のIoTセンサやデバイスとノーコード接続
IoTセンサなどの各種IoTデバイスは、主にIoT特有の通信規格やプロトコルが採用されている。それらのIoTゲートウェイに通常必要な、デバイスごとの接続プログラム開発を不要にし、Webブラウザ上での設定で接続を可能とした「IoTゲートウェイソフトウェア FW5」搭載している。
・主要クラウドサービスともノーコード接続で、開発工数を削減
クラウドやWebサーバーで使われるMQTTやREST等、多様なプロトコルをサポートし、主要クラウドサービスともWebブラウザ上に必要項目を入力するだけのノーコード接続可能。技術者のIoTインフラ部分の開発工数を大幅に削減し、可視化や分析に必要なアプリケーション開発に注力することが可能になる。
・Lua言語スクリプトによりFW5非対応のIoTデバイスもノーコード接続可能 (※3)
複雑なデータ構造のIoTデバイスなど、IoTゲートウェイソフトウェアFW5未対応の機器でも、ユーザーがデータ変換パターンを記したLua言語のスクリプトを追加することで、以後、ノーコードで接続できるようなカスタマイズが可能。
・FTPサーバー機能搭載、CSVファイルなどを自動的に送受信可能
FTPサーバー、クライアント機能を搭載し、CSVファイルなどのIoTデータファイルを、PLCなどのFTPサーバー機能を持つ装置からダウンロードしたり、任意のFTPサーバーへ送信することが可能。
・オプションの拡張モジュールにより、IoTにおける主要な無線通信規格に対応
標準搭載のIEEE 802.11規格の無線LAN、Bluetoothに加え、オプションの拡張モジュールを装着することにより、 LTE、EnOcean、ミスター省エネ、地域BWAなど、IoTで主要な無線通信規格に幅広く対応している。
・最新Debian GNU/Linux 11搭載
最新のDebian GNU/Linux 11を搭載し、Node-REDやDockerを代表とする豊富なLinuxオープンソースソフトウェアが利用可能。
・強固なセキュリティでの遠隔操作を実現するAirManage®2の1年間利用権付属(※4)
リモートマネージメントサービス「AirManage®2」ロゴリモートマネージメントサービス「AirManage®2」ロゴ
本製品の死活監視・一括設定変更・アップデート・グループ管理等、全ての操作が当社独自技術を用いてセキュアにリモートで行えるデバイスマネージメントサービス「AirManage®2」の1年間利用権が付属。全ての待ち受けポートを閉じ、ネットワーク内外部から本製品の存在が見えない状態で、AirManage®2からのみ操作を受け付けるステルス設定や、事前に設定情報を用意し、設置場所で本製品をインターネットに接続すると、設定が自動的にダウンロードされるゼロコンフィグといった幅広い活用ができる。
※1 MTBFはMean Time Between Failureの略称で、平均故障間隔を意味し、値が大きいほど故障間隔が長く高い信頼性を表す。
※2 PoEやDC給電時
※3 Lua言語はC言語で書かれたプログラムに機能を拡張できる、動作が早い簡易的なプログラミング言語。
※4 1年間使用権が付属し、2年目以降は保守サービスに含まれ有償となります。
ニュースリリースサイト:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000128.000013751.html