（株）矢野経済研究所は、産業用センサ（環境センシング関連）世界市場を調査し、種類別や参入企業各社の動向、将来展望などを明らかにした。
1.市場概況
近年、環境問題への取り組み活発化やIoT技術の進展、産業機器の高性能化などの流れの中で、環境センシングに対する注目度は高まり、産業用センサの需要が拡大しつつある。本調査は主に各種環境を計測する産業用センサの中から6種類のセンサを対象とした。2020年の産業用センサ（環境センシング関連）世界市場規模を、メーカー出荷金額ベースで前年比92.3%の1兆1,360億円と予測する。
6種類の構成比をみると、ガスセンサが最も大きく、出荷金額（2020年）全体の約35%を占めている。次いで磁気センサは約20%、以下UVセンサ、環境光・調光センサ、微粒子計測・PMセンサ、湿度センサの順となっている。
2.注目トピック 車載用磁気センサの動向
近年、車載用センサの搭載数が増加しており、リードスイッチを含めると2019年には大衆車クラスでも1台当たりの搭載数が平均75個前後（ブラシレスDCモーター用ホール式センサは除外）に達したものと推計する。そのうち、50%以上が磁気センサとみなされるが、これにブラシレスDCモーター用の磁気センサを含めると、1台当たりの磁気センサの搭載数は60個以上に達する。
車載用磁気センサのタイプ別内訳はホール式センサの比率が高く、金額ベースでも全体の59.2％（約610億円）を占めている。以下、MR式センサが同26.2％（約270億円）、リードスイッチが同10.7％（約110億円）、フラックスゲート式センサが同3.9％（約40億円）となっている。
3.将来展望
今後、環境意識が高まる中で環境センシングへの需要は拡大すること、IoT関連技術に加え、車載用や産業用機器の高性能化が実現することなどから、2024年の産業用センサ（環境センシング関連）世界市場規模を、メーカー出荷金額ベースで1兆4,540億円に達すると予測する。すでに1兆円を越える大きな市場であるが、2019年から2024年までのCAGR（年平均成長率）は3.4％になる見通しである。
種類別にみると、成長率が一番高い磁気センサの2019年から2024年までの年平均成長率は5.6％に達する見通しである。ガスセンサ市場は、車載用や産業機械用の高精度化要請に対応して、さまざまな新型製品が登場する見込みで、2023年頃から新たなステージに移行すると思われる。
一方で、2019年から2024年までの年平均成長率が最も低いのはガスセンサで、2.0%である。ただ、ガスセンサは市場規模としては6市場中一番大きく、4,000億円を超えている。また、「2030年までに地球温暖化ガスを1990年比で40%削減する」目標を掲げた2016年のパリ協定の影響により、製造業全般でCO2監視ニーズが高まり、既にCO2センサの需要は世界的に増大している。また、車載用センサの分野でも排ガス規制が一段と強化される中で、環境汚染ガスの代表例とされる窒素酸化物（Nox）の排出量を低減する排ガス用酸素センサやNoxセンサの需要が増大して、大きな市場を形成するようになっている。
○調査要綱
1.調査期間： 2020年5月～11月
2.調査対象： 産業用センサ（環境センシング関連）の生産・販売・取扱企業や技術研究機関
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面接取材、ならびに文献調査を併用
＜産業用センサ（環境センシング関連）市場とは＞
本調査における産業用センサ（環境センシング関連）市場とは、主に各種環境を計測する産業用センサの中から、湿度センサ、ガスセンサ、微粒子計測・PMセンサ、環境光・調光センサ、UVセンサ、磁気センサの6種類を対象とし、メーカー出荷金額ベースで算出した。
＜市場に含まれる商品・サービス＞
1．湿度センサ：組込用製品（湿度／温湿度センサ素子、湿度／温湿度センサモジュール）、設置用・外付用・携帯用製品（湿度／温湿度計、湿度／温湿度変換機）、露点計（静電容量式、鏡面冷却式、塩化リチウム式、光学式）2．ガスセンサ：一般ガスセンサ（電気化学方式、半導体方式、NDIR方式、接触燃焼方式他）、車載用走行系ガスセンサ（ジルコニウム式酸素センサ、同Noxセンサ）3．微粒子計測・ＰＭセンサ：パーティクルカウンター、PMセンサ（組込用）・粉塵計 ・ダストモニター、粒度分布測定装置（レーザー回析・散乱方式、画像解析方式、動的光散乱方式他）4．環境光・調光センサ：LCD制御用センサ、照明制御（調光）センサ、車載用環境光・調光センサ 5．UVセンサ（組込ユニット+筐体入検出器・測定器）：ガラス管系素子、半導体系素子 6．磁気センサ（センサ素子、センサIC、センサモジュールレベル）：ホール式センサ、MR式センサ、その他（リードスイッチ、MI式とフラックスゲート式）
プレスリリースサイト(矢野経済研究所)：https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2613