東芝エネルギーシステムズ（株）が電源開発（株）向けに納入した「省電力無線IoTソリューション(LPIS™)」が２月下旬に、紀伊半島にある同社の4か所の水位・雨量観測局において運用を開始したと発表した。
この「省電力無線IoTソリューション」は小型で、設置や取り扱いが容易であり、気象条件などの影響をあまり受けずに安定してデータを送信できることが特長という。

今回運用を開始した「省電力無線IoTソリューション」は、センサノードと呼ばれる無線機と、センサノードからLPWA省電力マルチホップ無線技術を用いて送信した信号(920MHz)を受信してWAN回線に送信するコンセントレータで構成されている。

「省電力無線IoTソリューション」を設置する観測局では、水力発電設備として超短波（70MHz帯）の「テレメータシステム」を設置しているが、異常電波伝搬現象（スポラディックＥ層〔注1〕等）の影響や、機器故障、メンテナンスなどによって、一時的に水位計や雨量計からのデータが受信できないことがあった。今回採用したLPWA方式の 「省電力無線IoTソリューション」は、汎用の技術も取り入れ簡単なシステム構成でデータ取得が可能であり、コストを抑えたバックアップとしての活用が期待できるとのこと。

同社はLPWA技術を用いた渓流設備水位監視の実用化に向けた実証実験を北海道で2018年から2019年にかけて行い、良好な結果を得て、同技術を用いたソリューションの商品化を進めてきたところ、今回初の「省電力無線IoTソリューション」の納入となった。

コンセントレータには、避雷器および無停電電源装置（UPS）を付帯し、またセンサノードも乾電池で動作する仕様のため、計測現場で頻繁に発生する停電時にも動作する 。コンセントレータに集約されたデータはLTE基地局を通じ、紀伊半島にある電源開発のサーバーへ送られる。

国内では、水力発電所が1500カ所以上あり、山岳地などでの計測値取得に関してのニーズは多く存在しており、安価に安定的にデータ取得できる本構成は自然エネルギーの有効利用の観点からも期待されているとのこと。同社は今後も世界有数のCPS〔注2〕テクノロジー企業を目指し、「省電力無線IoTソリューション」をはじめとした各種のIoTサービスを提供していくとしている。

〔注1〕極度に電子密度の高くなった特殊な電離層のこと。通常は遠距離へは伝播しない性質を持つVHF帯の電波も反射してしまうため遠方まで電波が飛びすぎてしまうためデータが受信できなくなることがある。
〔注2〕CPS（サイバー・フィジカル・システム）：実世界（フィジカル）におけるデータを収集し、サイバー世界でデジタル技術などを用いて分析したり、活用しやすい情報や知識とし、それをフィジカル側にフィードバックすることで、付加価値を創造する仕組み。

ニュースリリースサイト（東芝エネルギーシステムズ）：
https://www.toshiba-energy.com/info/info2020_0316.htm