可搬型エリア侵入監視システム「Motion Alert」を販売開始

OKIは、提唱する「インフラモニタリングソリューション(注1)」のひとつである「インフラ工事の工程・安全監視ソリューション」の商品として、独自のモーションマッピング技術(注2)とAIエッジコンピューター「AE2100」によりリアルタイム性の高い監視と確実な警報通知を実現した可搬型エリア侵入監視システム「Motion Alert」を5月27日より販売開始と発表した。

「Motion Alert」は、監視・制御・通知機能を持つセンサ装置と、ランプ・ブザーなどの通知機能を持つ警報装置で構成され、作業現場における高い信頼性を実現したシステム。

センサ装置は、OKI独自の3D LiDAR(レーザー距離センサ)と4つのカメラを融合した高精度センシング機能を持つ「モーションマッピング技術」およびAIエッジコンピューター「AE2100」で構成されます。カメラだけでは判別できない物体を検知・画像処理できるため、工事現場のような人・物が頻繁に動く場所、目視が困難な状況においても、立入禁止エリアへの人の立ち入りなどの検知・識別を、リアルタイムかつ確実に実現するとのこと。

また、工事現場においては、工事の進行に合わせて構造物ができたり、建設機械の移動や吊り荷の運搬、作業員の動線変更が生じたりと、現場の状況が頻繁に変化し、現場を監視するセンサはこれに合わせて設置位置を変えていく必要がある。「Motion Alert」は現場設置時の各センサの位置合わせ(キャリブレーション)作業が不要であることに加え、警報装置とセンサ装置との通信にOKIの920MHz帯マルチホップ無線「SmartHop®」を採用することで、工事の進行に応じた最適な機器の配置を容易な作業で実現する。 さらに、LTE®、5G、Wi-Fi、などの各種無線ネットワークを介して、遠隔から作業現場の安全を効率的に監視し、事故予防を支援することが可能という。

注1:インフラモニタリングソリューション
インフラ構造物・設備の維持管理業務向けに、AIなどのIoT活用技術によって、運用の異なる現場に合わせたコーディネイトを段階的かつ効率的に実現するソリューションコンセプト。「インフラの見える化」「インフラの状態診断」「インフラの劣化予測」「インフラ工事の工程・安全監視」の4つのソリューションで構成される。

注2:モーションマッピング技術
複数のカメラ画像とレーザー距離センサから人・車両・設備を検出し、それらを組み合わせる高精度センシング技術により、目視が困難な状況でも人・車両・設備の動きを可視化する技術。人・車両・設備それぞれにセンサを取り付けることなく可視化ができるため、監視員の目視を補完し、作業現場の安心・安全、生産性向上をサポートする。 ( https://www.oki.com/jp/press/2017/11/z17051.html )

プレスリリースサイト(OKI):https://www.oki.com/jp/press/2020/05/z20003.html